リフォーム費用の相場を全面・部分別に解説！
安く抑える方法や減税・補助金制度も紹介
更新日：2026年6月29日
公開日：2022年10月12日
設備が古くなって機能面で問題が生じた場合や、家族構成が変わって使いづらくなった場合などリフォームが必要になることがあります。また、経年劣化により見た目が悪くなった箇所を改修したい場合もあるでしょう。
この記事では、リフォームにかかる費用を紹介します。フルリフォーム（全面リフォーム）や部分リフォーム、マンションのリフォームについても解説するので、ぜひ参考にしてください。また、リフォーム費用を抑えるコツや資金が足りない場合の対処法、活用できる減税・補助金制度も紹介します。
フルリフォーム（全面リフォーム）の費用相場
全体的なリフォームにより、見た目や機能を新築同様にすることができます。築年数や建物の状態によって異なりますが、建て替えよりもリフォームすることで、費用を抑えるだけでなく工期の短縮も可能です。
フルリフォーム（全面リフォーム）の費用相場は、一戸建てかマンションか、依頼する業者やどこまで改修するかによって大きな差が出ます。
一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会の調査（※）によれば、リフォーム工事の平均予算は291万円、実際にかかった費用は平均434万円です。実際にかかった費用が平均予算を上回ったのは、調査対象者の約3割に上りました。理由としては、「予定よりもリフォーム箇所が増えた」、「当初よりも設備をグレードアップした」などが挙げられます。
また、フルリフォームする際は、基本的には仮住まいが必要です。仮住まいを借りる費用や引越し費用として自宅から仮住まい、仮住まいから自宅の2回分の費用も準備しておきましょう。
引越し費用については、世帯人数や距離ごとに下記記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。
一戸建ての場合
一戸建てのフルリフォーム（全面リフォーム）の場合、建物の改修や補修をメインとする工事なのか、内外装を作り直すような工事なのかで費用は大きく変動します。また床面積や新しく導入する設備の内容などにもよりますが、800～2,400万円程度が相場となります。
マンションの場合
マンションのフルリフォーム（全面リフォーム）も床面積によっても大きく変動しますが、600～3,000万円程度が費用相場となります。マンションの場合は外装や屋根などの改修はできないため、一戸建てよりも安くなることが多いです。
ただし、床面積のほかにデザインにこだわる場合や、高いグレードの設備にしたい場合などは1,000万円以上かかることも想定しておきましょう。
部分リフォームの費用相場
部分ごとのリフォーム費用の相場を紹介します。いずれも設備のグレードや選ぶ素材、工事対象の面積、業者などによって差が生じるので注意しましょう。
水回りのリフォーム費用相場
水回りのリフォームは、選ぶ設備のグレードによっては高額になる場合もあります。また、水回りの設備はおよそ10～20年が耐用年数となっているため、リフォーム時期のめやすにしましょう。
キッチン
どのメーカーのどのシステムキッチンを選ぶかによっても価格が変わりますが、全面的な取り替えで100～200万円台がもっとも多い傾向です。機能性やデザインを追求すると費用が高くなります。
浴室
採用する浴槽や床、壁パネルによって費用が異なり、一つのめやすとして、ユニットバスを全部取り替える際には50～150万円程度が必要となります。浴室乾燥機やテレビなどのオプションをつけると費用が上がるでしょう。
トイレ
便座だけを交換する、便器全体を交換する、あるいはシンプルな機能のみの便器か、自動洗浄機能などがついているかによっても異なります。費用は15～70万円程度が相場になります。
トイレの空間を広げたり、バリアフリーにしたりすると、さらに高額になることがあります。
洗面脱衣所
洗面脱衣所のリフォーム費用相場は約7～80万円です。洗面台を取り替える場合、シンプルな洗面台であれば20万円以下でもリフォーム可能です。
洗面台のグレードだけでなく、脱衣所のスペース拡張や棚の設置などでも費用が上がることがあります。
リビングや寝室のリフォーム費用相場
リビングや寝室のリフォームに関しては、壁紙やフローリングの張り替え、天井のリフォーム費用について解説します。
壁紙やフローリングなどは、面積によって大体の費用が決まるため、面積が広いとグレードを少し上げるだけでも費用が高額になりやすい点に注意しましょう。
壁紙
壁紙の種類や素材によって異なりますが、材料費と工事費をあわせて1平米あたり2,500～3,000円が相場になります。例えば15畳のリビングの壁紙を張り替えると、25～30万円ほどかかります（※1畳は1.55平米）。
フローリング
フローリングのリフォーム費用も、素材によって異なります。1平米あたり1万～3万円が相場のため、6畳の寝室の床を張り替える場合であれば9.3～27.9万円は見積もっておきましょう。
張り替えずに上から新しいフローリングを張る「重ね張り」にすると、既存の床を剥がす手間がかからないため、少し費用を抑えられます。
天井
20平米の広さの天井クロスを張り替える場合であれば、約3～4万円かかります。天井の高さを変更したり、断熱リフォームをおこなったりする場合は、それぞれ約15～35万円費用が増えます。
外回りのリフォーム費用相場
一戸建ての場合は、外壁やベランダなどの外回りのリフォームをおこなう場合もあるでしょう。ここでは外回りのリフォームに必要な費用の相場を紹介します。
玄関
玄関ドアのグレードなどによって費用は異なりますが、玄関のリフォーム相場は約30～60万円です。間口の拡張やバリアフリー化などをおこなうとさらに高額になります。
外壁・屋根
屋根の面積や塗料の種類によって費用が異なりますが、屋根の塗り替えリフォームであれば30～80万円程度が相場になります。また、屋根を張り替える場合や補強工事をする場合は、さらに高額になります。
外壁の塗り替えリフォームの費用は、約80～150万がめやすです。重ね張りや張り替えの場合は、費用が高くなります。
ベランダ
標準的なベランダは10～20万円ほどでリフォームできますが、ウッドデッキやタイルを使ったベランダにリフォームすると費用が上がります。
また、新たにサンルームを設置したり、ベランダを増築したりする場合は30〜300万円程度かかることもあります。
外構
範囲や設備にもよりますが、庭や植栽、ガレージなど外構のリフォームには100～300万円は見積もっておきましょう。工事面積が広い場合や、ガレージを作る場合などは、費用が高額になることがあります。
省エネのリフォーム費用相場
省エネのリフォームとは家庭の消費エネルギーを抑え、省エネルギーにするためのリフォームです。省エネリフォームを実施することで、光熱費を抑えやすくなります。
ここでは、断熱工事と太陽光発電機の設置工事について、リフォーム費用の相場を紹介します。
断熱工事
どこまで断熱性能を求めるかによって異なりますが、部分的なリフォームであれば比較的抑えた価格でおこなうことができます。例えば、断熱性能の高い窓に交換する場合は1ヵ所あたり10～50万円ほどが相場です。ほかにも、床や天井、屋根裏の断熱材を強化して、断熱性能を上げる方法もあります。
一方、外壁を張り替えるような大規模な断熱工事の場合は400万円前後になることもあります。
太陽光発電機設置工事
太陽光発電機を設置する工事は、90～180万円が相場です。屋根の補強や蓄電システムを導入する場合は、さらに高額になる可能性もあります。
耐震のリフォーム費用相場
耐震性能を高めるリフォーム工事もあります。現行の耐震基準と異なる古い住宅では、安全な生活を守るためにも耐震リフォームが必要です。
耐震補強
耐震補強工事は100～300万円程度がめやすとなります。国や地方公共団体が実施している助成金制度を利用すれば、自己負担額はもっと少なくなります。
耐震リフォームを検討している場合は、お住まいの地方公共団体に問合せてみましょう。
基礎の補修
基礎の補修リフォーム費用は、1～300万円程度が相場です。基礎にひび割れがある場合は、1ヵ所程度であれば数万円で済みます。しかし、床や壁を解体しておこなう大規模な補修工事が必要な場合は約100～300万円かかります。
リフォーム費用を抑える方法
リフォーム費用は次の方法で抑えることができます。
- 複数箇所のリフォームをまとめておこなう
- 設備のランクを下げる
- 複数の業者でリフォーム費用の相見積もりをとる
それぞれの方法について解説します。
複数箇所のリフォームをまとめておこなう
リフォームしたい箇所がいくつかある場合は、一度にまとめておこないましょう。値下げ交渉しやすくなるだけでなく、屋根や外壁、ベランダなどの外回りの工事であれば、複数まとめて依頼することで足場工事の費用を節約できます。
設備のランクを下げる
設備のランクによってリフォーム費用は大きく異なります。ランクが高い設備は機能が充実していることが多いため、本当に必要な機能か考え、適切な設備を選びましょう。
複数の業者でリフォーム費用の相見積もりをとる
同じ工事内容や設備、資材でも、業者ごとにリフォーム費用は異なります。複数の業者から相見積もりをとることで、割高な業者を選ばずに済みます。また、安さだけでなく、対応や実績なども比較して選びましょう。
リフォーム費用が足りない場合の対処法
リフォームには高額な費用がかかることもあるため、計画的に資金を準備しておきましょう。手元の資金で支払うことが難しい場合は、次の3つのローンを検討できます。
- リフォームローン
- 住宅ローン
- カードローン
それぞれの特徴や注意点を紹介します。
リフォームローンの利用を検討する
金融機関によっては、リフォーム専用のローンを提供しています。住宅ローンに比べ、金利はやや高めですが、金利優遇の設けている金融機関もあります。
資金使途証明書類の提出が必要な場合があるため、リフォームの見積書や工事請負契約書などを準備しておきましょう。
住宅ローンの利用を検討する
リフォーム費用を住宅ローンで借りられることもあります。住宅ローンは金利が低いことが大きなメリットです。
リフォーム費用を借りるために住宅ローンを利用する場合は、リフォーム費用だけでも利用が可能なのか事前に確認することが必要です。
カードローンの利用を検討する
リフォームローンや住宅ローンに比べて金利は高めですが、基本的に使途が自由で資金使途証明書類の提出も必要ありません。
また、消費者金融のカードローンであれば、お申込みからお借入れまでが最短即日で完了することもあります。経年劣化などで至急リフォーム工事をしなくてはいけない場合なども、検討できるでしょう。
実際にレイクでお借入れしたお客さまからは、融資までの迅速さや対応の丁寧さをご評価いただいています。
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なお、レイクの無利息期間開始日は「ご契約日の翌日から」となります。「お借入れ日の翌日から」ではありませんのでお気をつけください。
また、無利息期間経過後は通常金利が適用されます。
無利息期間中にもご返済日があります。会員ページでご返済日をご確認いただき、ご返済に遅れないようご注意ください。なお、ご返済が遅れた場合など、無利息期間が終了いたします。
カードローンの概要やメリット・デメリットは下記記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
また、カードローンの利用には審査が必要です。審査で確認される項目は下記記事で解説していますので、あわせてご覧ください。
リフォームでは減税制度や補助金制度を活用しよう
リフォームは、快適な住まいを実現するために欠かせないものですが、その費用は決して安いものではありません。工事内容によっては数百万円以上の出費になることもあるでしょう。
しかし、国が用意している減税制度や補助金制度を上手に活用すれば、負担を減らすことが可能です。ここでは、リフォームで活用できる主な制度を紹介します。
- 減税制度
- 国の補助金制度
それぞれ詳しく見ていきましょう。
減税制度
リフォームで一定の要件を満たすと、所得税や固定資産税が軽減されます。ここでは、3つの減税制度を紹介します。
- リフォーム促進税制
- 住宅ローン減税
- 固定資産税の減税
ただし、これらの制度を利用するためには、施工内容に応じた証明書類を取得し、自身で確定申告をおこなう必要があるため、申告忘れに注意が必要です。
リフォーム促進税制
一定の要件を満たす性能向上リフォームをおこなうと、1年間に限り所得税の控除を受けられます。控除率はリフォーム内容や要件によって異なるものです。
| 必須工事 | その他工事 | 最大控除額 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 対象工事 | 対象工事 限度額 |
控除率 | 対象工事 | 対象工事 限度額 |
控除率 | |
| 耐震 | 250万円 | 10％※2） | 必須工事の対象工事限度額超過分、およびその他のリフォーム | 1,000万から必須工事の対象工事限度額を引いた額※3） | 5％ | 62.5万円 |
| バリアフリー | 200万円 | 60万円 | ||||
| 省エネ | 250万円 （350万円※1） |
62.5万円 （67.5万円※1） |
||||
| 三世代同居 | 250万円 | 62.5万円 | ||||
| 長期優良住宅化 （耐震＋省エネ＋耐久性向上） |
500万円 （600万円※1） |
75万円 （80万円※1） |
||||
| 長期優良住宅化 （耐震or省エネ＋耐久性向上） |
250万円 （350万円※1） |
62.5万円 （67.5万円※1） |
||||
| 子育て | 250万円 | 62.5万円 | ||||
※1）省エネ改修工事をおこない、さらに太陽光発電設備を設置する場合に適用。
※2）費用相当額が対象工事限度額を上回る場合は対象工事限度額、費用相当額が対象工事限度額を下回る場合はその金額が対象。
※3）必須工事全体の費用相当額のほうが少ない場合はその金額が対象。
最大控除額は、必須工事とその他工事の合計額となります。要件を満たせば、かなりの節税効果が期待できるでしょう。
ローンの有無を問わず利用できる点もメリットです。
住宅ローン減税
10年以上のローンを組んでリフォームをおこなう場合、住宅ローン減税を活用することで、所得税から一定額を控除できます。所得税から控除しきれない場合は、翌年の住民税からも一部控除される仕組みです。
| 居住開始年 | お借入れ限度額 | 控除率 | 控除期間 | 最大控除額 |
|---|---|---|---|---|
| R4～R7 | 2,000万円 | 0.7％ | 10年間 | 140万円 |
控除期間が10年間と長いため、トータルでの節税額も大きくなります。ローンを組んで大規模なリフォームを検討している方には、有利な制度といえるでしょう。
固定資産税の減税
耐震や省エネ、バリアフリー改修など、住宅性能を高めるリフォームをおこなった場合に、固定資産税が軽減されることもあります。
| 対象工事 | 減額割合 | 減額期間 |
|---|---|---|
| 耐震 | 1／2 | 1年※ |
| バリアフリー | 1／3 | 1年 |
| 省エネ | 1／3 | 1年 |
| 長期優良住宅化 （耐震・省エネのいずれかが必須） |
2／3 | 1年※ |
- 重要な避難路として自治体が指定する道路沿道にある住宅の耐震改修は2年間1／2減額 （長期優良住宅化リフォームの場合は1年目2／3減額、2年目1／2減額）
固定資産税は毎年支払う税金の一つです。1年間減税されるだけでも、家計の負担を軽減できるでしょう。
国の補助金制度
耐震、子育て支援といった社会的テーマに関連するリフォームでは、国の補助金制度を活用できる可能性があります。
- 長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業
これは、良質な住宅ストックの形成や子育てしやすい環境づくりを目的として、既存住宅の長寿命化や性能向上リフォーム、子育て世帯向け改修を支援するものです。
制度を利用するためには、リフォーム前にインスペクション（現況調査）を実施するなどのいくつかの要件があります。また、補助の種類は「評価基準型」と「認定長期優良住宅型」の2つに分かれています。
| 区分 | 概要 | 補助金額の上限 |
|---|---|---|
| 評価基準型 | 性能向上リフォームをおこなう場合 | 最大80万円／戸 |
| 認定長期優良住宅型 | 長期優良住宅の認定基準を満たすリフォームをおこなう場合 | 最大160万円／戸 |
さらに、三世代同居対応改修や子育て世帯向け改修をおこなう場合は、補助上限が増額される仕組みです。
カードローンを利用する際の注意点
一般的なローンは最初にまとめてお金を借りますが、カードローンは利用限度額を設定して、限度額の範囲内で繰り返し借入れできるローンです。また、使い道は自由で資金使途確認書類の提出は必要ありません。ただし、目的別ローンに比べて制限が少ない分、お利息が高い傾向にあります。
カードローンの特徴を踏まえて、カードローンを利用する際に注意したい点が3つあります。
- 返済計画を立てる
- 金利や無利息期間などの契約内容を確認する
- 余裕のある場合は多めに返済する
それぞれのポイントについて解説します。
返済計画を立てる
カードローンは追加借入れが可能なローンなので、借入れる度に返済計画を立て直すことが必要です。カードローン会社によってはシミュレーションサービスを提供しているので、活用して返済計画を立てましょう。
レイクではご希望契約額から毎月のご返済額や返済期間を表示する「ご返済シミュレーション」をご利用いただけます。ぜひ返済計画を立てる際にお役立てください。
金利や無利息期間などの契約内容を確認する
カードローンをご利用の際は、必ず金利やご利用限度額などのご契約内容をご確認ください。また、無利息サービスをご利用の場合は、いつまで無利息期間が適用されるのかもご確認ください。
レイクでは、Webでお申込み、はじめてご契約などの諸条件を満たしたお客さまは365日間の無利息サービスをご利用いただけます。
ご利用条件：Web申込み・はじめてのご契約、ご契約額が50万円以上(お借入れ額1万円でも可能)かつご契約後59日以内に収入証明書類の提出とレイクでの登録完了が必要
上記ご利用条件を満たさない方は60日間無利息または30日間無利息をご利用いただけます。
さらに、「1秒診断」では、簡単な項目を入力するだけで、お借入れが可能かどうかを事前に診断することも可能です。
なお、レイクの無利息期間開始日は「ご契約日の翌日から」となります。「お借入れ日の翌日から」ではありませんのでお気をつけください。
また、無利息期間経過後は通常金利が適用されます。
無利息期間中にもご返済日があります。会員ページでご返済日をご確認いただき、ご返済に遅れないようご注意ください。なおご返済が遅れた場合など、無利息期間が終了いたします。
余裕のある場合は多めに返済する
余裕のある場合は多めに返済すると、早く利用残高が減ります。レイクでは、定期的なご返済以外にも、一括返済や多めのご返済も可能です。ぜひ活用し、早めのご完済にお役立てください。
まとめ
リフォームには大きな費用がかかることもあります。リフォームの内容によっては補助金制度や助成金制度が利用できるので、事前に調べてみましょう。
リフォーム費用は計画的に修繕費として貯金しておくことが大切ですが、手元に資金がなく至急工事が必要な際にはローンの利用も検討できます。返済計画を立て、無理なくご利用ください。
監修者：
齋藤 彩（さいとう あや）
プロフィール：
独立系FPとして資産運用や保険提案、ローン、住宅購入などの個人向け相談業務を中心に、中小企業への企業型確定拠出年金（DC）導入支援も行なう。また、お金の知識をわかりやすく伝えるため、金融メディアへの執筆・監修活動もしている。
所有資格：
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
CFP®（Certified Financial Planner）
